ハードランディングの選択は致命的な誤りだ

阪神・淡路大震災は本当に衝撃的な出来事だった。高速道路が落ちた映像など、いま思い出しても恐ろしい。局地的に大きな被害が出て、関連死を含めると死者は6,434人にも及んだ。

この地震では、山陽新幹線の鉄橋も落ちた。発生は1995年(平成7年)1月17日5時46分52秒。これがもしも6時過ぎの発生なら、山陽新幹線が発車しており、死者数を増やしていたことだろう。

さらに未曾有の被害となったのが、東日本大震災(2011年3月11日)である。最大遡上高40.1mの巨大な津波が沿岸部を襲い、死者は1万5899人*1にものぼった。その日の昼すぎまで笑顔で会話した親が、学校で元気にしていた子どもがもうこの世にいない。そして町は無残な姿になっている。どれほど衝撃だったことだろう*2。

さて、新型コロナなどたいしたことない。ただの風邪だ。早く5類にして、経済を回せという意見が目立つが、第7波では8月の一カ月だけで、阪神・淡路大震災の死者より多い7,000人が死亡している。第6波と第7波をあわせると、既に東日本大震災の死者数を越えた(ご冥福をお祈りいたします)。おそらく、9月の死者数も大震災級になるだろう。悲劇としか言いようがないが、これが現実である。

これだけの被害が出ており、まだまだ被害が拡大する危険がある感染症を「騒動」と片づけることができるのは、傲岸不遜な夜郎自大だけだ。マスクをとり、無意味なPCR検査とワクチンをやめれば茶番が終わるなどという。無知蒙昧すぎて話にならない。予め言っておく。本番はむしろこれからだ。

この2年半での進歩

なぜ本番がこれからなのかというと、経済を回したいし、回すほかないからである。そのためには、「緩める」しかない。間違いなく、日本人にとっての対・新型コロナの本番は、緩めた瞬間にやってくる。その緒戦がこの夏に各地で開催された夏祭りだった。

パンデミック初期の緊急事態宣言の目的は、感染者が急増して医療崩壊することを防ぎ、対応をするための時間を稼ぐことであった。2020年2月‐3月を思い出してもらいたい。店頭からマスクが消え、アルコールも消え、医療従事者向けのサージカルマスクも防護服も足りないような状況だった*3。

ここで感染者が爆発すると、間違いなく死者が多数出る。COVID-19がヒト・ヒト感染症であることだけは確実で、人の接触を減らせば感染も減ることはわかっていたから、緊急事態宣言で時間を稼いだのだ。

そして日本は、世界的にみても、極めてうまく初期の危機をやり過ごすことに成功した。海外は軒並みロックダウンで対応したが、それでも多数の感染者と死者を出した。対して日本は、まだ一度もロックダウンをしていない。そこまでやらなくても感染を抑え込めたのは、基本的には国民一人一人の貢献である。

そして、緊急事態宣言に続き、複数回のまん延防止等重点措置で時間を稼いでいる間に、いくつもの進歩があった。

  • 新型コロナ用mRNAワクチンが開発され、かつ、その早期の確保に日本政府は成功し、国民の圧倒的多数への2回接種を進めることができた*4
  • 医療用マスクや防護服、消毒用アルコールなどの不足が解消された
  • 不織布マスクがふんだんに出回るようになった
  • 治療方法も進歩した(医療陣も経験値を蓄え、中和抗体薬などで重症化を阻止したりできるようになった)

時間稼ぎに成功したのである。この変化を踏まえて、そろそろ社会は、経済を回すほうに舵をきらなくてはならない。自粛自粛では、気が滅入るだけだ。そろそろ旅行してもいいだろう、踊ってもいいだろう、というのが、いまの状態である。

ハードランディング VS. ソフトランディング

しかし、パアッとやった瞬間、何が起きるかは、とっくに欧米が先行事例として示している。欧米はハードランディングをしたところが多い。医療が完全に崩壊するほどの感染者を出し、日本とは比較にならないほど大勢の死者を出した。

たとえばアメリカの死者数は、2020年12月14日に30万人となり、第二次世界大戦の戦死者数(29万1557人)を上回った。1941年12月から1945年8月までの凄惨な戦争よりも、たったの10か月間にCOVID-19で亡くなった人のほうが多いのだ(初の死者が出たのは2020年2月29日だった)。

そして現在までの累計死者数は100万人を越えている。高齢者ばかりが亡くなっているわけではない。アメリカのコロナ孤児は20万人という推計もある。子どもの親の世代が亡くなったということだ。

こうしたハードランディングの反面、高リスクの人は一通り感染しているし、国民の約半数が感染を経験している。そこにワクチンを接種しているので、ハイブリッド免疫(自然感染とワクチン接種両方の獲得免疫*9)をもつ人が全人口の約半数という状況だ。

もう日本と欧米は、単純比較することができない。「欧米ではみんな、マスクなんかしていない」という主張が浅薄だと指摘し続けているのは、この感染状況と獲得した免疫の違いを理解していないからだ。それを無視してうわべだけ真似をすると、日本もハードランディングしてしまう可能性が高い。

事実、この夏は、BA.5が猛威をふるったにもかかわらず、行動制限はなく、各地で夏祭りが盛大に開催された。果たして、京都の病院がSOSを発信するほど感染者が増え、医療に負担がかかり、たった一カ月で7,000名が命を落としたという状況だ。マスクなしで阿波踊りを開催した徳島県では、阿波踊りの翌週から感染者が急増し、8月23日には東京都の6万人に匹敵する感染者が出た。

つまり、緒戦で完敗という結果である。接戦でもない。コールドゲームだ。にもかかわらず、岸田政権は「欧米ではこうしている論法」に押されているように見える。2類相当を5類相当に変更することを検討し、感染者の待機期間を短縮するなど、どんどん緩くする方向に舵を切っている。

果たして、これは正しいのか。

私は反対である。ハードランディングではなく、ソフトランディングを選択するべきだ。ワクチン接種までの時間稼ぎに成功したのに、ここでハードランディングしてしまっては、元も子もない。

焦点は完全医療崩壊

焦点は医療が完全崩壊するか否かだ。

今回の第7波でも、現場の奮闘で医療現場はギリギリ、もちたえたように見える。それでも様々な疾病に使われる解熱剤ロキソニンがなくなる等、想像を絶する事態が起きた。完全崩壊ではないが、予定していた手術が延期になったり、交通事故でもなかなか搬送されずに死亡したりと、影響は出ている。

緩めることで予想される最悪の事態は、今回の第7波をはるかに上回る感染者が出ることである。おそらく完全に医療が崩壊するだろう。こうなると、中和抗体薬治療を行えば快復していたはずの人が重症化し、かつ人工呼吸器もなく命を落とすから、COVID-19の死者が急増する。下手をすると、解熱剤すら品切れで、多くの人はなんの治療も受けられず、自宅療養中に死亡する人が増える可能性すらある。

もちろん、ここまで崩壊すると他の疾病やケガの人たちも、影響を免れない。欧米が2020年の春から夏にかけて経験したハードランディングを、日本も経験することになる可能性があるということだ。

憂鬱なのは、ハードランディングした国々が、けっしてうまくいっていないということである。たしかにマスクは外せたかもしれない。しかし、Long COVIDに悩む人たちが数100万人単位で出て、職場に復帰できていない人も多いとか、スタッフが足りず、多数の航空便が欠航してしまうなど、経済を回すことに成功しているとは言い難い。果たしてどれほどの損失を生んでいるのか、まだ見当もつかない段階である。

逆に言うと、私が主張するソフトランディングの肝は、医療崩壊を防ぐことである。COVID-19という病気は、いずれはインフルエンザや風邪のように、すべての国民が感染する類の病気だ。抑え込むことは不可能で、いつかは誰もが感染する。イヤだと言っても、ウィズコロナになるしかない。

ともかく悩ましいのは、第7波が示すように、感染力がきわめて強力である点だ。そういうウイルスを相手にして、感染者の待機期間まで短縮しようというのだから、恐れ入る*5。たとえいま爆発しなくても、次の変異体で確実にやられるだろう。

おそらくこの短縮は、産業界からの要請だと思うが、結果として職場のクラスターを増やし、企業活動をマヒさせるものになる可能性が高い。企業の経営者には、政府がどう決めようが、少なくとも第7波がおさまるまでは待機期間を変更せず、現状維持することを勧める

ソフトランディングのための提言

課題は、この感染力が強力なウイルスを相手に、いかに感染爆発をさせずに、つまり医療崩壊させずに緩めていくかである。言葉を変えると、徐々に感染経験者を増やしていくには、どうすればいいか、ということである。以下、私なりの「ソフトランディングのための提言」をまとめておく。

第一段階の緩和は、行動制限をしないことである(すでにこれは実行されている)。加えて、プロ野球やJリーグの応援、お祭りなどのオープンエア環境において、マスクをした上での声だしは解禁しよう。

その上で、次の施策をとってもらいたい。

  1. 大人の3回目接種をさらに進めること
    3回接種でsomatic hypermutationを期待でき*6、より重症化を防げると考えられるが、まだ3回目接種率は60%台にとどまる。早々に90%台までもっていきたい。熱中症のためにマスクを外そうなんてCMをうつなら、絶対に3回はうとうキャンペーンをすべきだ。
  2. 子どものワクチン接種率を早急に高めること
    オミクロン変異体以降、子どもの感染が爆発しており、その影響が極めて大きい。学級閉鎖等のたびに親に影響が出るし、子から家族への感染も多く観察されている。子どもの重篤化事例も多数でているので、それを減らす意味でも、子どもへのワクチン接種を急ぐべきだ。0-4歳へのワクチン接種の開始も急ぎたい。
    ワクチンには発症予防効果、重症化予防効果があり、接種者は感染しても吐出するウイルス量が減ることが確認されている。ということは、親子ともども接種していると、子どもの看病時の感染確率が小さくなるということだ。
    最新の研究によれば、接種量を減らしていることもあり、子どもはワクチンに対する副反応がきわめて軽微であることもわかっている*7。
  3. 5類相当への変更は先のばしにすること
    現段階ではまだ早い。行動制限をやめ、待機期間を短くした上、5類相当に変更したら、病院クラスターが続発することが懸念される。まだ新型インフルエンザ等感染症の2類相当を継続するべきだ。
  4. ワクチン2回以上接種者向けに発熱リモート医療を進めること
    2回以上ワクチンを接種している人間は重症化リスクが低いと期待できるので、発熱外来のマヒを防ぐために、リモート医療で対応できるようにしたい。理想は、スマートフォンアプリを配布しての統合サービス方式(それぞれが最寄りの発熱外来を探すのではなく、タクシー配車アプリのように、アプリから受診を申し込むと、全国の誰かが担当する方式)である。COCOAとの連動もしておきたい。
  5. 公共交通機関・病院・店舗でのマスク着用義務を法制化すること
    夏祭りというオープンエア環境での感染増が示すように、オミクロン変異体は空気感染力に加え、飛沫感染力が強力であると推定されるから、マスクはかなり有効である。
    一方、マスクを外せとか、空気感染なのにマスクは意味がないといった人たちが店頭やバス内等でモメ事を起こしており、そのトラブルによる損失を金額換算したら、大きな金額になると思われる。そろそろマスクを法制化すべきだろう。臨機応変に着用義務と義務解除を都道府県知事が宣言できるような法律にしてはどうか。
  6. 濃厚接触者や有症状患者の隔離期間を単純に短縮するのではなく、マスクの着用を義務とすること
    マスクの法制化は、隔離期間中のマスクの義務化をするためでもある。このあたりの対応は、CDCのガイドラインの踏襲でいいと思う(「ノーマスク運動はいますぐ棚上げを」参照)。隔離期間を短くするなら、10日間のマスク着用義務をセットにするべきだ。
  7. テレワークの推進を継続すること
    パンデミック初期にはあれほど普及したテレワークが、また減っている。その推進は継続しておいたほうがよい。というのも、H5N1型鳥インフルエンザウイルスなど、COVID-19のほかにも、パンデミックを起こしそうなウイルスはある。再びロックダウンに近い対応を迫られる可能性はあるわけで、せっかく進めたテレワークを捨てることはない。

マスク規制を制御しながら徐々に緩和を

次の段階の緩和は、マスク規制の緩和になるだろう。法制化しておくと、義務の解除を知事が宣言するようなスタイルで、規制したり、緩和したりができる。感染状況を見ながら、減っていれば緩め、増え始めたら公共交通機関だけ義務化するなど、ピンポイントで義務化し、それでも増えるようなら義務化する対象を増やすなどの対応をすればいい。

医療崩壊を防ぐには、「時間差」を作ることである。感染者が集中することをともかく避ける。初期にはそれを行動制限で作ったわけだが、もうこの手は使えない。一つはマスク規制で、もう一つはワクチン接種者へのリモート治療で集中を避けるようにする。現時点で使えるのはこの二つだ。

あと、療養証明書や陰性証明書の発行など、保険にからむ手続きで、医療機関に証明書を求める行為もやめさせておきたい。

残念ながら、ファクターXは存在しない

新型コロナについては、日本の数字で論じてはいけないと私は考えている。参考にしなくてはいけないのは、この2年間の日本の被害ではなく、英米の被害だ。なぜなら、第7波のBA.5の突破ぶりが、日本も早々に英米なみの感染者数となる可能性があることを示しているからである。

2020年のパンデミック開始以来、日本や韓国の感染者が格別に少なく、死亡者も少なかったことから、「ファクターXがある」という話が出た。遺伝子(体質)説だとか、中国に近いからコロナウイルスに昔から曝露している説とか、BCG説だとか、さまざまな仮説が提唱されたものである。

こんなものは、いますぐ忘れたほうがいい。第一に、パンデミック開始以来、海外在住の日本人だけが特異的に感染していないという報告を見たことがない。現地の周囲の学校は軒並みクラスターが出ているのに、日本人学校と日本人コミュニティだけは感染者ゼロであれば、「何かある」と思うのが自然だ。しかし、そのような記事を見たことがあるだろうか。

第二に、事実として、オミクロンBA.1で韓国が突破され、BA.5で日本が突破されている。この瞬間、中国に近くて、コロナウイルスにずっと曝露し、免疫ができていた説は否定された。

2022年3月に韓国は激しくオミクロンに突破されている。
なお、最近の英米の感染者数はあてにならない(全数把握をやめているため)

日本人の生活習慣が突破され始めた

では、なぜ日本の被害は少なかったのか。それは、ハグやキスをしない距離感、靴を脱いであがり、トイレに専用の履物を用意する習慣、毎日風呂に入れる水資源の豊富さなど、日本人の生活習慣が、効率よく感染を防いだからだと思う。

そしてオミクロン変異体は、日本人の生活習慣をも突破する能力を備えたというのが、私の仮説である。飛沫感染力が強くなっており、子どもが狙われた。そして、密な親子関係が感染拡大の温床となっている。

これはかなり厄介だ(「夏祭のあと:対策私論」の後半参照)。これから規制を緩めていくにあたって、子どもへのワクチン接種率が大きな鍵を握る。政府はまずここに集中してもらいたいと思う。接種率20%では子どもも社会も守れない。

ハードランディングした欧米諸国は、国民の約半数が既に感染し、その上でワクチンを接種し、ハイブリッド免疫をつけているという話は書いた。ちなみに、日本は2021年12月期(オミクロン前)の調査で、感染率は東京都: 2.80%/大阪府:3.78%/宮城県:  1.18%/愛知県: 1.58%/福岡県: 1.45%という結果だ*8。本当に感染を防いでいたのだ。

その後、オミクロンの第6波で倍増し、東京都は5.65%だった。おそらく第7波でさらに増えていると思われるが、20%を越えてはいないと思う。これを医療崩壊させずに、60%にもっていく政治手腕が求められている。大震災なみの被害はもう、二度と出さないようにしていただきたい。

本当によく日本は感染を防いできた。ハードランディングさせてはならない。
出典:https://www.m3.com/news/open/iryoishin/1034994

注記

*1
2021年3月10日に警察庁が発表した数字。厳密な死者数はいまだ確定していない(行方不明者が多数いるため)。

*2
阪神・淡路大震災でも東日本大震災でも、できる範囲で支援活動をしてきた。その詳細は機会を改めて記すことにして、ここでは1点だけ書いておきたい。

地震の一カ月後に神戸を訪れたが、なんの変哲もない住宅街の光景が、よく見るとおかしい。一階がすべてつぶれていたのだ。そして全壊した家屋の前には、「ここに父と母が眠っています。荒らさないでください」といったカンバンがたてられていた。言葉がない。

故人の無念、家族の悔悟と哀しみを想像できない人には、マスク反対だのワクチン反対だのと口を出してほしくない。「子どもはたったの10人しか死んでいない」と言う前に、発熱外来でおろおろしている親の様子を一目でいいから見てくるべきだ。

*3
「アベノマスク」と揶揄されたが、あの施策の目的は、サージカルマスクを医療に回すことであった。マスコミの批判は的外れだったと私は考えている(「アベノマスクを擁護する」を参照)。
なお、マスクも足りないような状況で、新型コロナウイルスについての詳しい情報もないまま、医療従事者は治療にあたったわけで(友人の医師は娘の結婚式を延期させ、家族に遺書を渡してから飛び込んでいった)、その貢献を無視して、経済の邪魔者として揶揄し、批判する昨今の言論状況は承服しがたい。

*4
2022年8月30日時点で、2回接種を完了した人の割合は総人口の81.1%、ブースター接種(3回接種)完了者は64.34%である。ただし0-4歳のワクチン接種はまだ準備段階であり、5-11歳の接種率は低迷している。

*5
2022年9月6日、岸田首相は、陽性有症状者の待機期間を10日間から7日間に短縮すると表明した。しかし医療界は、8日目以降もウイルスを吐出している例が多いことから、懸念を表明している。私自身は、せめて単純な短縮ではなく、高性能マスクの着用を義務づける等の条件をつけてもらいたかった。

*6
somatic hypermutationについては、大阪大学微生物病研究所准教授の中山英美氏のこのツイートからたどると詳しい。

*7
CDCの発表によれば、Advisory Committee on Immunization Practices (ACIP)の調査で、6か月‐4歳の子どもにファイザー製89.0万接種、モデルナ製66.4万接種して、懸念された心筋炎はゼロだという。
https://www.cdc.gov/vaccines/acip/meetings/downloads/slides-2022-09-01/05-COVID-Shimabukuro-508.pdf

*8
第3回抗体保有調査 速報結果(令和3年度新型コロナウイルス感染症大規模血清疫学調査)より
https://www.mhlw.go.jp/content/000945066.pdf

*9
記事の公開時は「抗N抗体と抗S抗体の両方が体内で産生される」(これを利用して抗体保有調査から感染率の推定ができる)を付記していたが、中山英美氏よりコメントをいただき、誤解を招くので削除した。中山氏によれば「ハイブリッド免疫のワクチン接種単独群にない強みは、粘膜のIgAにあると考えている」とのことである。